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　ＮＰＴ（核不拡散条約）再検討会議が今年５月にニューヨークで行われるのを前に、核廃絶を求める声が宗教界からも相次いでいる。
　２月13日には、宗教者九条の和（事務局・日本山妙法寺内）が主催する特別講演会「宗教者の平和責任――核廃絶に向けて」が東京・青山の浄土宗梅窓院・祖師堂で行われ、広島平和文化センター理事長のスティーブン・リーパー氏が講演した。２００人を超える宗教者や市民を前に同氏は、核をめぐる逼迫した情勢について報告した上で、核廃絶を促進するためには、とりわけ日本からの「外圧」が必要と強調。これまで「勇気を持って発言する宗教指導者が少な過ぎた」と指摘し、宗教者がガンジーやキング牧師に倣って具体的に行動するよう呼びかけた。
　講演の後、キリスト教、金光教、仏教の各宗派から、清水靖子（メルセス会シスター）、田中元雄（大崎教会）、小野文珖　（日蓮宗僧侶）の３氏が応答した。
　長崎宗教者懇話会（野下千年会長）と広島県宗教連盟（三末篤実理事長）は22、23日に長崎市内で行われた第25回広島・長崎宗教者平和会議において、オバマ米大統領の被爆地訪問を実現させる取り組みについて協議した。その結果、「広島・長崎被爆都市宗教者平和会議」の名で、大統領宛に書簡を送ることを決定した。
　カトリックの長崎大司教区（髙見三明大司教）と広島教区（三末篤実司教）は26日、米大統領と日本政府、各国の指導者に対し、「核兵器廃絶に向けて勇気ある一歩を」との要請文を送付した。
　要請は、４月の核安全保障サミット、５月のＮＰＴ再検討会議において、「それぞれの利害を越えて、核兵器廃絶に向けて確実な一歩を踏み出す合意を得ることを心から願う」としている。

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