米国教会の献金額が再上昇へ 「携帯」などオンラインも影響か 2012年4月14日

 米国では、不景気と遅々とした回復ぶりは教会の献金にも悪影響を与えているが、ここに来て経済情勢の好転に伴い、2011年の献金額は増加した。宗教専門ENS通信が報じている。

 3月27日発表された第4回年次調査『献金状況』によると、昨年は51%の教会で献金増加が見られた。2009年は36%、2010年は43%だった。

 調査は『マクシマム・ジェネロシティ』、『クリスチャニティ・トゥデー』紙、『財務責任エバンジェリカル協議会』(ECFA)の委託で行われたもの。大小様々な1360教会を対象に献金と会計について調査している。

 「献金が最低の状況が続いてきたが、2011年はこの3年間の最も困難な状態から上向きの兆候を初めて感じられた」と『マクシマム・ジェネロシティ』設立者で献金状況調査の提唱者ブライアン・クルース氏は言う。

 このほど発表された『米加教会年鑑』2012年版も、2010年は献金が12億ドル(約997億円)減少したとしている。これは2009年の4億3100万ドル(約358億円)の3倍近くになる。

 教会規模別に見ると、大規模教会の献金増加が著しい。教会員1万人以上では86%が献金増加が最大に達したのに、100人以下の教会では僅か39%。そして32%の教会では2011年の献金がなお減少している。ただ2年前の39%よりは献金減少教会は少なくなっている。

 回答教会は、主流プロテスタント、福音派、ペンテコステ派、単立など様々だが、ローマ・カトリックと東方正教会は併せて1%だった。

 2011年には献金方法の変化が激しかったことも見逃せない。携帯電話を通じての献金、オンライン献金など、「献金袋」から電子献金への変化がこの4年間進んでいる。

 また調査は、教会会計の透明性が増したことを示している。教会員の要請があれば財務諸表を提供する教会が92%、年次収支については89%が提供している。

 教会の大多数は「財務を公明に行いたいとしており、公明性を確保するために会計に最善をつくしている。公明性を掲げて会計を誠実に行えば、人々はそれに応える」と『クリスチャニティ・トゥデー』誌のマット・ブラノー氏は語っている。(CJC)

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