明治から150年 社会に与えた影響を問う 2018年9月1日

 日本キリスト教文化協会(近藤勝彦代表理事)は7月30日から8月4日にかけて、「近代日本とキリスト教―『明治150年』を考える」をテーマとする連続講演会を、東京・銀座の教文館で開催した。100人を収容する会場のウェンライトホールは、連日ほぼ満席となった。

 渡部満氏(同文化協会常務理事、教文館代表取締役社長)は初日のあいさつで、「今年で明治元年から150年を迎える。これを機に宣教師、キリスト教が社会に与えた影響を、キリスト教の立場から問い直したい。今、キリスト教は社会からどのような働きが求められているかを検証していきたい」と開催の趣旨を語った。

 30日は梅津順一氏(青山学院大学教授)が「ピューリタニズムと日本の共同体」、31日は棚村政行氏(早稲田大学法学学術院教授)が「日本における家族の変容とキリスト教」、8月1日は、金井新二氏(賀川豊彦記念松沢資料館館長)が「社会改革的キリスト教の挑戦―賀川豊彦の場合」、2日は若松英輔氏(批評家)が「日本のキリスト教文学の誕生」、3日は大西晴樹氏(明治学院大学教授)が「近代日本におけるキリスト教学校教育」、4日は小檜山ルイ氏(東京女子大学教授)が「キリスト教と女性」と題して、それぞれ登壇。

 各講演の分野と講師を選定した理由について渡部氏は、「明治以降にキリスト教、特にプロテスタントが社会に与えた影響が現在も生きているのか、力を失っているのか検証をしたかったので、それぞれの専門に特化した方に依頼した。特に『家族』の分野は、女子教育の中で触れることはあっても、法制を含め専門的に語れる人がなかなかいないので、今回は取り上げることができて良かった」と語った。

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