【CJC＝東京】宗教通信RNSによると、2001年９月11日の同時多発テロ事件以来、他宗教との合同礼拝が米国で倍増している。９月７日発表された「コーペラティブ・コングリゲーションズ・スタディーズ・パートナーシップ」調査結果で明らかになった。ただ、７割以上の教会が他宗教と連合はしないことも明らかになった。
　2010年調査の際、教会の14％が他宗教との合同祝祭を行っていた。2000年の調査では６・８％だった。異宗教間の社会奉仕は2000年の７・７％が2010年には20・４％と３倍に増加。テロ攻撃後、「イスラム教とイスラム教徒が米国では無視できないほどに存在感を増している」と報告書の著者デービッド・Ａ・ルーゼン氏（ハートフォード神学校宗教調査研究所所長）は指摘する。
　全米規模のイスラム教集団は、他宗教との連携を図ろうとしている。改革派ユダヤ教徒も同様で、３分の２が異宗教間の合同礼拝に参加し、４分の３が宗教の枠を超えた社会奉仕に参加している。
　自由色の強い教派の方が、異宗教間の合同活動に可能性を見出している。ユニテリアン・ユニバーサリスト教会ではほぼ半数が他宗教との礼拝を行っており、４分の３が合同奉仕活動に参加している。保守派の南部バプテスト連盟の教会ではそれぞれ10％、５％に留まっている。
　他方、調査対象の１万1077教会のほとんどが、異宗教間の活動をまったく行っていなかった。ワシントンに本拠を置く「インターフェイス・アライアンス」会長のＣ・ウェルトン・ガッディ会長は「この現実は、イスラム教嫌悪という問題を抱えていることを示している」と言う。