米調査機関ピュー・リサーチ・センターが１月２１日に発表した最新統計によると、伝統的にカトリックが優勢なラテンアメリカ諸国で、カトリック人口比率の低下が起きている。

　今回の調査はラテンアメリカで人口が最大の６カ国（アルゼンチン、ブラジル、チリ、コロンビア、メキシコ、ペルー）を対象としたもの。２０１４〜２４年の１０年間で、６カ国すべてで成人人口に占めるカトリック信者の比率が１〜２割程度低下したことが確認された。低下が著しい順に、コロンビア（同人口比率は７９％から６０％に低下）、チリ（６４％から４６％に）、ブラジル（６１％から４６％に）、メキシコ（８１％から６７％に）アルゼンチン（７１％から５８％に）、ペルー（７６％から６７％に）となった。

　プロテスタント（福音派、ペンテコステ派など）の人口は「比較的安定している」ものの、著しい伸びは見られないと報告されている。例えばブラジルでは過去１０年間でプロテスタント人口比率は３％程度の伸びにとどまった。

　増加が最も目立ったのは宗教的に無所属（religiously unaffiliated）な人々。対象６カ国すべてで無所属層の７％以上の増加が確認された。このうちアルゼンチン、チリ、コロンビア、メキシコでは無所属層がプロテスタント人口を上回るに至っている。例えばメキシコでは今日約２０％が無神論・不可知論・無所属と回答し、プロテスタント比率（１０％程度）を大幅に引き離している。

　２０世紀以降、ヨーロッパなど先進国で世俗化が進む一方、中南米ではキリスト教人口が増え、「キリスト教の中心はもはや欧米ではなくグローバルサウス」とまで言われるほどだった。確かに今なお中南米諸国のキリスト教人口はヨーロッパと比べると高い水準にあるものの、今回の統計は同地域での世俗化の一端を示すものとなった。

（木村 智）