世界の主要プロテスタント教会組織の指導者らが３月５日、世界各地で紛争が激化している現状に強い懸念を示し、各国政府や国際社会に対し、戦争ではなく平和への取り組みを強化するよう求める共同声明を発表した。世界改革教会共同体（ＷＣＲＣ）の公式サイトが伝えた。

　声明を発表したのは、アングリカン・コミュニオン、ルーテル世界連盟（ＬＷＦ）、ＷＣＲＣ、世界メソジスト協議会の四つの世界的教会組織の指導者。声明は「平和という賜物に向けた新たな努力を求める」と題され、国際社会が紛争の拡大を防ぐことに失敗している現状に「深い失望」を表明した。

　声明は、中東情勢の緊張の高まりを含め、世界各地で武力衝突が拡大していることに触れ、「世界は危険な転換点に近づいている」と警告。ウクライナ、ガザ、スーダン、ミャンマーなどで続く紛争によって、多くの人々や地域社会が甚大な被害を受けていると指摘。

　その上で、各国政府が外交や対話といった困難だが不可欠な道ではなく、軍事的手段に頼り、巨額の資源を兵器や軍事力に投入している現状を批判。「死と苦しみが常態化しつつある世界に対し、私たちは沈黙することはできない」と強調した。

　また、国際社会に対し「戦争ではなく平和に投資する」よう呼びかけ、外交努力や多国間協力の強化を要請。人道支援の拡充、紛争地域の市民の保護、そして地域社会レベルでの平和構築の取り組みを支援する必要性を訴えた。

　共同声明には、アングリカン・コミュニオン事務総長アンソニー・ポッゴ主教、ルーテル世界連盟事務局長アンネ・ブルクハルト、世界改革派教会共同体総幹事フィリップ・ヴィノド・ピーコック、世界メソジスト協議会総幹事レイナルド・フェレイラ・レオン・ネトの４氏が名を連ねた。

　指導者らは声明の中で、「平和は単なる戦争の不在ではなく、神から与えられた賜物である」と強調。その実現のために教会と信徒が「変革的な平和の擁護者」として声を上げ続けることを誓い、各国政府と国際機関に対し、対話と正義に基づく平和の実現へ向けた努力を強めるよう呼びかけた。