米国のＪ・Ｄ・ヴァンス副大統領は、イランとの緊張が続く中でペルシャ湾に展開する米軍への支持を表明し、聖週間に言及した。「プレミア・クリスチャン・ニュース」が報じた。

　発言は、ドナルド・トランプ大統領が主宰したホワイトハウスでの閣僚会議の中でなされたもの。対イラン対立が激化して以降、約１カ月ぶりの開催となった。

　ヴァンス氏は、キリスト教の教会暦に触れ、「キリスト教徒が最も重要な週である聖週間、すなわちイエス・キリストのエルサレムへの帰還を祝おうとしている時に、彼らは戦っている」と述べた。その上で、湾岸地域で任務に当たる兵士に向け、「祝福されたイースターと聖週間を祈る」と語り、政権として支援を継続する姿勢を強調した。

　２０１９年に福音派からカトリックへ改宗した同氏は、宗教的言説を交えつつ兵士を鼓舞した形だが、ここで言及された「帰還」は終末論的な再臨ではなく、受難週におけるエルサレム入城を指す典礼的表現とみられる。

　会議ではトランプ大統領もイランに対し強硬姿勢を改めて示し、「厳しい結果」を警告するとともに、合意に応じるよう圧力をかけた。マルコ・ルビオ国務長官、ピート・ヘグセス国防長官らも発言し、軍事と外交の両面からの対応を確認した。

　また、中東担当のスティーブ・ウィトコフ特使は、米国がパキスタン経由でイランに対し１５項目の「行動リスト」を送付したことを明らかにし、交渉進展の可能性に言及した。一方でヘグセス氏は「合意を祈り、歓迎する」としつつも、「その間、国防総省は爆弾による交渉を続ける」と述べ、軍事圧力の継続を示唆した。

　政権は引き続き、イランに対し核兵器保有を認めない立場を強調。今回の発言は、軍事的緊張の中で宗教的言説が用いられる現状を象徴するものとも受け止められる。

（翻訳協力＝中山信之）