中東での武力衝突が続く中、宗教指導者による反戦発言と、それに対する米国側の反応が波紋を広げている。ローマ教皇レオ１４世とダライ・ラマ１４世が相次いで戦争を批判したことに対し、米政府が反発する構図が浮かび上がった。

　教皇レオ１４世は聖週間の始まり​となる「枝の主日」の３月２９日、ローマ教皇庁（バチカン）サン・ピエトロ​広場での講話で、戦争を「残虐極まりない」と断じ、「戦争を起こす者たちの祈りは神に拒絶される」と明言した。さらに、イエス・キリストの名によって戦争を正当化することはできないと強調し、宗教の名を用いた暴力の正当化を厳しく戒めた。

　この発言は、米国とイスラエルによるイランへの軍事行動が続く中で出されたものであり、宗教的言語を用いて軍事行動を支持する一部米政府関係者の姿勢を暗に批判したものと受け止められている。

　これに対し米ホワイトハウスは翌３０日、教皇の発言に事実上反論した。カトリック信徒のキャロライン・レビット報道官は、戦地に赴く兵士やその家族のために祈ることは「何ら誤りではない」と述べ、国家指導者や軍による祈りの呼びかけを正当化した。また、米国の歴史においても祈りは重要な役割を果たしてきたと強調し、教皇の見解とは一線を画した。

　一方、チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ１４世もＳＮＳ上で、暴力の連鎖を止める必要性と対話の重要性を訴え、戦争に対する倫理的批判を展開。宗教の違いを超えた平和への呼びかけが重なった形だが、その影響は政治的緊張を伴うものとなっている。