イングランドとウェールズで、大学進学資格「Ａレベル」の宗教学（Religious Studies＝ＲＳ）を受験した生徒が２０２６年、前年から２．７％減の１万４５９４人となった。イングランドでは３．０％減の１万３８３２人だった一方、ウェールズでは３．４％増の７６２人となった。宗教教育関係者は、若者の関心低下だけでなく、専門教員の不足によって希望しても履修できない生徒がいることを問題視している。英「チャーチ・タイムズ」などが８月１３日付で報じた。

　Ａレベルは主に１６～１８歳が大学進学などに向けて受験する資格試験。ＲＳでは特定の信仰を身に付けることを目的とするのではなく、宗教思想に加え、宗教哲学や倫理学などを学ぶ。主要試験機関の一つＡＱＡでは「宗教哲学と倫理」「宗教の研究」などから構成され、宗教的・非宗教的な立場を批判的に検討する力が求められる。

　ＡレベルのＲＳ受験者は、２０１５年には２万１５７７人に達していたが、その後は減少傾向にある。２０２４年は１万５２０１人、２５年は１万５００５人で、今年はさらに４１１人減った。ピーク時の２０１５年と比べると、受験者は約３分の１減少したことになる。

　イングランド・ウェールズ宗教教育評議会（ＲＥＣ）のサラ・レーン・コート会長は、今回の減少について、学校における宗教教育（Religious Education＝ＲＥ）の専門教員不足という「より大きく、深刻化する問題」の表れだと指摘した。全国宗教教育教師協会（ＮＡＴＲＥ）によると、中等学校でＲＥを教えている教員の約半数は、勤務時間の大部分を別の教科の指導に充てている。

　専門教員の養成も長年の課題となっている。ＮＡＴＲＥなどでつくる宗教教育政策ユニットによれば、２０２５～２６年度のＲＥ教員養成への採用は、昨年９月時点で政府目標７８０人に対し４１８人と５３．６％にとどまった。政府は教員確保のため、２４～２５年度に１万ポンドの養成奨学金を復活させ、応募は４０％増加したものの、２６～２７年度から再び廃止する方針。宗教教育関係者やカトリック司教団から撤回を求める声が上がっている。

　学校での宗教教育そのものも転換点を迎えている。イングランドでは１９８８年の教育改革法以降、ＲＥは学校で教えることが義務付けられてきた一方、英語や数学などと異なり、国が共通の内容を定める「ナショナル・カリキュラム」には含まれず、地方自治体などが策定するシラバスを基礎としてきた。英国政府が委嘱した独立の「カリキュラム・評価制度レビュー」は昨年１１月、質の高い宗教教育へのアクセスを保障するため、ＲＥを初めてナショナル・カリキュラムに組み込むよう勧告。今年９月には、その内容をめぐる公的協議が予定されている。

　背景には英国社会そのものの宗教構成の変化もある。２０２１年国勢調査では、イングランドとウェールズで宗教的所属を「キリスト教」と回答した人は４６．２％となり、国勢調査で初めて人口の半数を割った。２０１１年の５９．３％から１３．１ポイント減った一方、「無宗教」は２５．２％から３７．２％へ増加した。

　しかし、こうした世俗化を理由に宗教教育の必要性が低下したとは限らない。英国の教育行政を監査する教育水準局は、ＲＥについて、宗教的・非宗教的な伝統や価値観を学び、世界を形作ってきた思想や人々の生き方を理解する教科と位置付けている。ＲＥＣなども、多宗教化と無宗教化が同時に進み、宗教を背景とする国際紛争や社会的対立が身近になる時代だからこそ、宗教や世界観を学術的に理解する「宗教リテラシー」が必要だと訴える。