世界宗教者平和会議（ＷＣＲＰ）国際委員会執行委員会は４月１０日、「中東およびイランにおける平和に向けた緊急要請」と題する諸宗教共同声明を発表した。中東で激化する武力衝突を受け、宗教指導者らが連帯して暴力の停止と平和構築を訴える内容となっている。

　声明は、イスラエル、米国、イラン間で２月末に勃発した紛争が拡大し、数千人の死者と数百万人の避難民を生んでいる現状に強い危機感を示す。ミサイル攻撃や空爆、代理戦争の激化により、民間人やインフラ、さらには核関連施設までもが攻撃対象となっていると指摘し、「人類家族が危険な窮地に立たされている」と警鐘を鳴らした。

　その上で声明は、宗教の名が暴力を正当化するために誤用されている現実を厳しく批判し、宗教者自身が「平和の担い手」となる責任を自覚するよう呼びかける。平和とは単なる戦争の不在ではなく、「共に豊かに生きること」であり、人間の尊厳に根ざした関係性の回復こそが不可欠だと強調した。

　また、宗教や文化の違いを超えた連帯の必要性を訴え、「正義と慈しみ、思いやり」に基づく平和を次世代に手渡す責務を確認。最終的には、敵意から連帯へ、破滅から再生へと向かう転換を求め、「今すぐに行動を始める」よう国際社会と信仰共同体に促した。

　中東情勢をめぐっては、３月以降、同団体や各宗教団体が相次いで停戦や対話を求める声明を発表しており、今回の共同声明は、宗教間協力による平和構築の必要性を改めて国際社会に示すもの。