深まる絆 続く模索 「教会は何ができる?」〝弔い〟のための協働も視野に 2011年4月9日

 仙台圏を中心とするプロテスタント諸教派とカトリック教会、諸団体が超教派で形成する「仙台キリスト教連合・被災支援ネットワーク」(吉田隆代表)は、関係者との協議を経て24日、正式に発足した。事務所は当面、仙台YWCA(仙台市青葉区)に置き、教派・団体の情報を共有しながら、より有効な支援体制の構築を目指す。

 支援物資は、同市泉区紫山に確保した倉庫に集約し、サマリタン・パースや日本国際飢餓対策機構などの大規模NGOが運用する。先週には、献金を受け付ける銀行口座が開設され、サイトも立ち上がった。

 救援情報をまとめる川上直哉氏(日基教団仙台市民教会牧師)によると、地域の窓口となる教会だけでなく、町内会と民生委員の協力を得られるように環境整備を進めているという。具体的には、民生委員児童委員協議会や社会福祉法人、連合町内会、市役所などに要請を行っている。

 「各地から届く善意をどう公正に皆が納得できるように配分するかという難しさもある。イメージとしては、縦割りの組織、制度にどう横から流れてくる善意をつなぐかということ」と川上氏は語る。

今後の課題は、被災後に行政による支援の隙間で亡くなる人を減らすこと。2007年の新潟県中越沖地震では、震災後の1年間に、震災そのもので亡くなった人数の3倍の死者が出たと言われている。

 川上氏は、それを防げるのが、民生委員の情報と町内会のネットワーク、教会の背後にある物資・資金(募金)のコラボレーションだと指摘。「人が死なないで済むことを願って七転八倒しています」と言う。

 前回の会議では、遺体を弔うことを連合の課題として主体的に取りくむ核ができた。同氏は、宮城県宗教法人連絡協議会に加わり、県下の宗教法人が共催で「平和の祈り」をささげる企画などに取り組んだ経験から、「震災追悼の催事を行う可能性がここにあります。すでに弔いのためのボランティア活動を始めている仏教者とも協力できるのではないかと、話し合いを始めています」と期待を込める。

 被災支援ネットワークのサイトは、http://tohokuhelp.com/index.html。献金の送り先は、七十七銀行本店(普通)7921756「仙台キリスト教連合被災支援ネットワーク 世話人代表 吉田隆」。問合せは川上(℡080・1808・4517)まで。

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