兵庫県およびその近隣地域在住の有識者・宗教者らが中心となって、東日本大震災の被災地への連帯を表明するネットワーク「手をつなごう東北―兵庫」が４月20日に立ち上げられた。ネットワーク結成を呼びかけたのは、神戸松蔭女子学院大学教授の勝村弘也氏。今回の地震発生直後、阪神・淡路大震災の経験から、情報のネットワークが必要になると判断。阪神・淡路大震災の経験者を「つなぐ」ことを考え、すでに被災地入りしていた知り合いにも呼びかけて、情報交換を始めた。

　同ネットワークは、阪神・淡路大震災の経験を生かし、東日本大震災の被災者（兵庫県内への避難者を含む）および被災地の置かれている状況を把握し、生活再建のために必要な情報を共有することを方針としている。被災地で活動している会員、および連帯を表明した諸団体から発信される情報を集約して全会員に伝えるとともに、重要な情報はホームページ（http://jh-th.jp/）上で全世界に向けて英語など日本語以外の諸言語でも発信する。

　さらに、現在も継続する阪神・淡路大震災に対するさまざまな取り組みや実践活動の記録なども公開する予定。現在は、「阪神大震災の経験からの提言」として、日野謙一氏（関西学院大学講師）の論文「阪神・淡路大震災の10年を考える――災害・復興政策と『避難者』、『被災者』」を公開している。

　勝村氏は阪神・淡路大震災の際、避難所同士がネットワークを組み、物資の融通など、自然に連携を取る様子を見てきた。自身も、当時普及し始めた携帯電話を入手し、被災者間で連絡を取り合うことができたという。連携することの大切さを実感したことにより、今回の震災では現地に支援に向かうよりも前に、ネットワーク作りを優先した。「かつての被災者としての立場やボランティア活動を基盤にして情報を発信したい」と語る。

　同ホームページでは、「有効と思われるさまざまな手段を使って被災地の復興に関連する政策やボランティア活動に対して提言を行い、関係する諸機関、諸団体に伝えます。生きる勇気と希望をもって、この趣旨に賛同する者たちで手をつなぎましょう」と呼びかけている。

　会員にはこれまで、キリスト教主義学校の宗教主事、チャプレンをはじめ、牧師や僧侶も加わっている。