地域で独自に平和のための「語り継ぎ」をしようと、神奈川県のキリスト者を中心に始まった「平和を願い記憶しよう八月十五日」が８月11日、川崎市総合福祉センター（同市中原区）で開かれた（同実行委員会主催）。約45人が参加した。
　戦中世代で構成された「戦争を語りつぐ会」の朗読劇に続いて、福島から住吉英治氏（日本同盟基督教団勿来キリスト福音教会牧師）、沖縄から島田善次氏（日本キリスト教会宜野湾告白教会牧師）が招かれ、それぞれ震災原発と普天間基地の問題について現状を報告した。
　原発事故以降も避難せずいわき市に留まった住吉氏は、周囲の病院や店舗が次々と閉鎖される中、残った住民が心細くならないよう、教会の明かりを一晩中つけるようにしていたという。教会では、各地から送られてきた大量の物資を配り続け、これまでに延べ１５００人以上の人々が受け取るために同教会を訪れた。
　「水や物資を分け合いながら、地域の方々と共に生きてきたという実感が強い。キリスト教の宣教が困難な地域だったが、礼拝にも20人ほどの方が来られ、今も半数の方が来続けています」
　また、他県での支援活動も参考にしつつ「いわきキリスト教連合震災復興支援ネットワーク」を立ち上げた経緯を紹介。今後は物資の配送や講演会の開催、除染活動、ガイガーカウンターの貸し出しに加え、世界のキリスト教会に向けて起業の呼びかけも行う予定だ。
　「災害で最も苦しい立場に追い込まれるのは、病や貧困などの弱さを抱えた人々。そういう人々を支えられる社会こそが平和な社会と言えるのではないか」と結んだ。
　普天間基地爆音訴訟原告団長の島田氏は、爆音被害の実情や垂直離着陸輸送機オスプレイ配備の危険性について映像を交えて報告。
　「こういう沖縄の現実を66年間変えて来なかったのは、沖縄に対する多くの日本人の無関心。お金で豊かになるという価値観や生活スタイルをすべて変えなければ、震災後も生まれ変わることはできない」「地方に犠牲を強いるという構造は原発と同じだが、沖縄の住民は基地を誘致したわけではない」と訴えた。