9・11以後の米国 異宗教間の礼拝増加 2011年9月24日

 【CJC=東京】宗教通信RNSによると、2001年9月11日の同時多発テロ事件以来、他宗教との合同礼拝が米国で倍増している。9月7日発表された「コーペラティブ・コングリゲーションズ・スタディーズ・パートナーシップ」調査結果で明らかになった。ただ、7割以上の教会が他宗教と連合はしないことも明らかになった。
 2010年調査の際、教会の14%が他宗教との合同祝祭を行っていた。2000年の調査では6・8%だった。異宗教間の社会奉仕は2000年の7・7%が2010年には20・4%と3倍に増加。テロ攻撃後、「イスラム教とイスラム教徒が米国では無視できないほどに存在感を増している」と報告書の著者デービッド・A・ルーゼン氏(ハートフォード神学校宗教調査研究所所長)は指摘する。
 全米規模のイスラム教集団は、他宗教との連携を図ろうとしている。改革派ユダヤ教徒も同様で、3分の2が異宗教間の合同礼拝に参加し、4分の3が宗教の枠を超えた社会奉仕に参加している。
 自由色の強い教派の方が、異宗教間の合同活動に可能性を見出している。ユニテリアン・ユニバーサリスト教会ではほぼ半数が他宗教との礼拝を行っており、4分の3が合同奉仕活動に参加している。保守派の南部バプテスト連盟の教会ではそれぞれ10%、5%に留まっている。
 他方、調査対象の1万1077教会のほとんどが、異宗教間の活動をまったく行っていなかった。ワシントンに本拠を置く「インターフェイス・アライアンス」会長のC・ウェルトン・ガッディ会長は「この現実は、イスラム教嫌悪という問題を抱えていることを示している」と言う。

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