原子力発電の即時廃止を求め活動する超教派の「原発体制を問うキリスト者ネットワーク」が崔勝久氏（日本同盟教団招待教会会員、新しい川崎をつくる市民の会事務局長＝確認必要）らキリスト者を中心にこのほど発足した。実質的に立ち上がってから２カ月余りで会員数が100人を超えた（＝103人、９月17日現在）。事務局長の崔氏のほか、八木沼豊（日基教団習志野教会信徒）、大久保徹夫（日基教団大井伝道所信徒）、鈴木伶子（日本YWCA理事長）、鷲尾秀樹（日本聖公会聖オルバン教会会員）の各氏が事務局メンバーに就任した。

牧師の反応 薄さに危惧
　９月27日には日基教団信濃町教会（東京都新宿区）で３回目の会合がもたれ、今後の活動を話しあった。
　日本キリスト教協議会（NCC）との協力関係についての報告、さらに会員のコミュニケーションを深め、ネットワークの方向性や重点活動テーマを具体的に決定していくために「委員会」を設けることなどが決まった。
　９月に入り開設したホームページについて崔事務局長は、「牧師からの反応がないことに驚いた」と明かした。会員の牧師たちからは「説教で原発問題は取り上げにくい」「教会のホームページ上でさえも、この問題について出すのは困難。原発問題は載せてほしくないという信徒と、載せてほしいという信徒に分かれている」「み言葉などメッセージを流すときに、原発を通り抜けて発するなんてあり得ない。牧師からの反応が皆無に近いのは信じられない」などの意見が上がった。
　会合を終えて、男性会員は「（ネットワークの会員が）100人集まったと喜んでいるが、首都圏には何万人かのキリスト者がいる」と言う。鈴木氏は、「YWCAで比較的早い段階に反原発のことをやっていたのに、今まで何をしていたんだろうという思い」と回顧した。
　原発は日本国内の問題だけではない。今後、アジア諸国に集中すると予想されることから、崔事務局長は、「何が問題なのかさえ情報が入っていない国もある。それぞれの国の言葉でリーフレットを発行するなど、情宣活動も視野に入れたい」と抱負を述べた。