東日本大震災の復興支援プログラムの一環として、「心も体も暖まってけろ」と銘打ち、日本国際飢餓対策機構（岩橋竜介理事長）が仮設住宅などへ石油ストーブの無償配布をスタートした。
　提供するのは新品の石油ストーブ本体と給油用の手動ポンプと電池の一式。同機構が仙台市若林区卸町東に確保している「生活支援物資倉庫」で、被災者へ直接届ける。配布初日となった９月28日には、大勢の被災者が倉庫に集まり、１日で200台のストーブが手渡された。この倉庫には現在も、連日90～150組の被災者が訪れている。
　当初、ストーブ１千台を配布する計画を進めていたが、被災者からの要望が多いこともあり、さらに500台の追加を決定。計1500台を提供することにした。
　同機構は７月、中京医薬品と提携し、仮設住宅入居中の600世帯に２年間の薬代を全額負担する「置き薬と生活支援物資配布プログラム」を実施。今回の支援はそれに続くもの。
　震災直後から仙台市内に宿泊可能な活動拠点を確保し、物資の配布を続ける同機構は、石巻市、東松島市東名、仙台市亘理地区などでの住宅補修、汚泥除去、清掃も継続している。
　問合せは同機構の広報・鶴浦（℡072・920・2225）まで。