東京基督教大学国際宣教センター（倉沢正則センター長）は10月末、ＣＤ付データブック「宣教の革新を求めて――データから見る日本の教会の現状と課題」を発行した。

　同書は教会インフォメーションサービス（ＣＩＳ、花園征夫代表）による2010年の教勢調査を中心に、『キリスト教年鑑』や『日基教団年鑑』などのデータをさまざまな角度から分析、評価したもので、同センター専門委員の柴田初男氏が１年にわたる研究をまとめた。

　内容は、各都道府県別の教勢データ、カトリック、他宗教との比較、教会の規模と課題、教職の年齢構成、信徒の男女比など。

　同書の分析によると、全国の教派別無牧（教会に牧師がいない）・兼牧（牧師が複数の教会を兼任している）率が最も高いのは日本聖公会で39・３％、日基教団は８・９％となっている。

　牧師の平均年齢（全国）は61・６歳。教派別では高い順に日本アッセンブリーズ・オブ・ゴッド教団が63・９歳、日本福音キリスト教会連合が61・７歳、聖公会が60歳、日基教団が59・６歳、バプテスト連盟が59・２歳、同盟基督教団は57・５歳。

　教団・教派別教会数（2010年）ランキングでは、1699の日基教団を筆頭に、日本バプテスト連盟（331）、日本聖公会（301）、日本同盟基督教団（247）、日本アッセンブリーズ・オブ・ゴッド教団（220）、日本福音キリスト教会連合（200）と続く。以下はいずれも180以下。

　加盟団体別に見ると、日本キリスト教協議会（ＮＣＣ）加盟が2700（34・２％）、日本福音同盟（ＪＥＡ）加盟が2100（26・６％）、日本リバイバル同盟（ＮＲＡ）加盟が500（６・３％）教会あり、その他が2600（32・９％）となっている。

　都道府県別プロテスタント教会未設置市町村数ランキングは、上位から北海道（87）、長野（43）、福島（28）、熊本（25）、青森（21）。最下位は香川で０。都道府県全体の市町村数に対する未設置市町村の割合（都道府県別プロテスタント教会未設置率）では、上位から同率１位で高知、長野、熊本（０・56％）、青森（０・53％）、山形（０・51％）と続く。０％の香川に次いで低いのは静岡（０・06％）。

　都道府県別プロテスタント教会員数の対人口比は、上位から沖縄（０・98％）、東京（０・85％）、兵庫（０・68％）、大阪（０・59％）、京都（０・58％）。最下位は富山で０・14％。ちなみにカトリック信徒の対人口比は、長崎が最多で４・37％。

　著者の柴田氏はあとがきで、「互いに問題意識を共有し、何とか打開したいとの思いにおいては一致しつつも、現実的に教団・教派の壁を越えて協力関係を構築することは、至難の業と言わざるを得ないのが実情」だが、「この壁を乗り越えなければ日本宣教の未来はないのではないか」と指摘し、互いに資産や持ち物を共有しながら地域の宗教的・社会的ニーズに応える「ニーズ志向型器官連結教会」を提唱している。

　添付のＣＤには、本書に記載したデータのほか、各都道府県の詳細なデータもあわせて収録されている。定価は1890円。購入の申込みは、氏名、必要冊数、住所をＥメール（fcc@tci.ac.jp）またはファクス（０４７６・31・５５２１）で同センターまで。