視覚障がいを持ちながら牧会伝道に励む伝道者や、教会生活を送る信徒、求道者の数を把握し、どのような支援を必要としているかを知ろうと、日本盲人キリスト教伝道協議会（日高馨輔議長）が、「全国教会在席視覚障害者調査」アンケートを実施し、このたび結果を公表した。

　アンケートは、2011年に同協議会が創設60年を迎えたことを記念して、同年４月～９月に実施した。全国の教会や教区事務所などに調査票を5005通送付し、584通を回収（回収率12％）。回答したのは、日基教団（148）、カトリック（104）、日本キリスト教会（72）、日本聖公会（58）など、単立を含む24の教派。このうち、視覚障がい信徒・求道者のいる教会は209教会であった。

　アンケートでは、視覚障がい者の在籍状況とともに、障がいの種類（全盲、弱視、その他、不明）と、点字を読めるか読めないかを調査。また、教会の支援として、「ハード設備」「印刷物対応」「点字版備品」「配慮」の有無についても質問した。

　報告書には全国の教会を各都道府県別に集約した表も掲載。集会などを行う際に、各教会に所属する障がい者からニーズを聞きだしたり、障がい者に対する配慮について、教派に関係なく教会同士が連絡をする場合などに参考にできる。

　視覚障がいを持つ人が教会に継続して来ない、という回答者からのコメントに対しては、「『点字の聖書と讃美歌の用意があります。視覚障害の方も出席ください』と呼びかける教会の声でありたい」と強調。視覚障がい者は点字を読むことができるとは限らないと指摘し、情報伝達手段として、テープによる録音、ＣＤの利用、パソコンによるデータ送信、奉仕者による読み上げを提案している。

　また、ハード面での配慮として、階段の手すりや点字ブロック、各部屋の点字表記を挙げ、「視覚障害者は個人で解決できる問題を自分自身に課しています。何に手を貸すことが必要かは、それぞれの個人によって違っています。ぜひ、個人的に訊ねて下さい」と呼びかけている。

　同協議会によると、日本国内には約348万人の身体障がい者がおり、そのうちの約１割にあたる31万人が視覚障がい者だという。

　アンケートに関する問合せは同協議会（℡03・３２０３・４２１９）まで。