キリスト教出版販売協会出版部会（髙木誠一部会長）は10月24日、ウォン・ダルチュン氏（元アビンドンプレスディレクター）を招いた勉強会を、東京・銀座の日本聖書協会で開催した。アビンドンプレスはメソジスト教会によって1789年に設立されたアメリカ最大手のキリスト教出版社。ウォン氏の親族である朴憲郁氏（東京神学大学教授）の仲介で実現に至った。

　「米国における宗教関係出版の職務の挑戦と希望」と題して語ったウォン氏は、出版社にとって大きな収益の柱は、比較的安価に製作でき、一定部数の販売が見込める教会学校向けの出版物だが、教会学校の生徒数減少に伴い、かつてのような収益は上げることができないと指摘。

　さらに読者層の多様化により、書籍１点当たりの発行部数が限られるようになってきており、出版費用の上昇につながっているという。売上を維持するために発行点数を増やさなければならないものの、牧師が１年に購入する書籍は２冊だけという統計もあり、購買力の低下も深刻だ。

　他方、アビンドンプレスが2012年に刊行したＣＥＢ（Common English Bible）は初年度に75万部を販売。これは福音派を中心に最も広く読まれている英訳聖書ＮＩＶと、リベラルなＮＲＳＶとの中間に位置づけられる超教派の国際的な聖書翻訳である。

　このような状況を踏まえ、アビンドンプレスとグループ社は73店舗あった直営書店を昨年すべて閉店し、直接営業に切り替えた。直営書店は全米に70人の担当者がおり、教会や個人に直接営業を行っている。

　アビンドンプレスの収益の柱は、原価率20～25％の教科書である。国外で製作すれば費用は抑えられるが、重版に時間がかかるほか、品質管理が難しい。電子書籍が売上に占める比率は20％以下。製作コストはむしろ電子書籍のほうが高いという。

　日本と比較すると市場規模ははるかに大きいものの、共通する課題も多い。参加者からは、印税率や編集者１人当たりの年間製作点数など、多くの質問が寄せられた。