米国でドナルド・トランプ大統領が就任してから１周年の１月20日を控え、キリスト教専門の調査機関「バーナ・グループ」が16日発表した世論調査によると、米国人の大部分はトランプ氏のさまざまな「政策」を「まったく」信頼していないとされる中で、多くのキリスト者が依然として大統領のために祈っていることが見て取れる。

　「バーナ・グループ」の調査「１年＝トランプ大統領に対する米国民の考え」は、米国人の56％はトランプ氏を「まったく」信頼していないと回答した。一方、トランプ氏のために個人的に祈っていると回答した米国人は37％で、「熱心なキリスト者」の69％は大統領のためにとりなしの祈りをしている。

　中でも最も祈っているのは福音派（88％）で、非主流派（76％）、カトリック（65％）、「メインライン」と呼ばれる主流派（59％）の順。一方、キリスト教以外の宗教を信仰している人で、「大統領のために祈っている」と回答した人は18％に留まった。

　政党別に「熱心なキリスト者」を見ると、共和党支持者（82％）、民主党支持者（53％）と、半数以上が大統領のために祈っている。

　調査は2017年２月８～14日、５月15～19日、10月19～25日の３回にわけ、ネットを介して行われた。（CJC）