WCRP日本委「宗教者復興会合」 被災地における宗教者の役割を展望 2019年4月1日

 世界宗教者平和会議(WCRP/RAP)日本委員会(植松誠理事長)は3月13、14日、仙台国際センター(仙台市青葉区)で「震災から9年目をむかえる宗教者復興会合」を開催した。同委員会の復興支援活動が一つの区切りを迎えることを受けて催されたもので、キリスト教、仏教、神道、新宗教などの宗教者をはじめ、行政や研究者、NPO、市民団体、地元住民ら約130人が参加。2日間にわたり複数のテーマによるセッションを通して、被災地における宗教者のあるべき姿を展望した。

 「失われたいのちへの追悼と鎮魂」のセッションでは、遠野まごころネット理事長の臼澤良一氏が、毎年8月に被災各地で震災犠牲者の供養と各地の郷土芸能の復活を願って開催する「三陸海の盆」について報告したほか、河北新報秋田総局長の松田博英氏が、デスクとして担当した同紙連載「挽歌の宛先祈りと震災」(2015年)について振り返り、日本基督教団石巻栄光教会牧師の川上直哉氏は、自身の震災に関わる活動に触れ、失われた「いのち」と向き合う際に大事なこととして、「私たちが絶望しないこと」と述べた。

 終了後、宮城県岩沼市の千年希望の丘で行われた「東日本大震災の追悼と鎮魂ならびに復興合同祈願式」には、宗教者約120人が参加。キリスト教、イスラーム、仏教、神道など12教団による祈りが行われ、全員で黙とうをささげた。

©WCRP/RAP

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